ネットサイトは仕掛けがいっぱい!

ネットサイトの求人を使用する機会は

昔と比較すると格段に多くなっています。

今回はその求人ネットサイトについて記載したいと思います。

Webの世界は日進月歩

求人市場も紙が主流だった時代から

Webが主流になってすでに20年以上が経過しており、

そのあり方も日進月歩で

新しい手法が開発されている状況です。

求人者・求職者ともに単に使用するというだけではなく、

その特徴を理解していなければ

思うような効果を得ることができない状況にあります

では、実際にどの様な仕掛けがされており、

どの様な選択をすれば望む効果が得られるのでしょうか?

ネットサイトの類型

有料広告型のネットサイト

広告主(求人掲載企業)が応募の有無に関わらず、

掲載することに料金を支払うことで

自社の求人広告をインターネット上に掲載します。

掲載料金はグレードやオプションはありますが

一定料金を支払って掲載するので、

応募が何名増えようが、

採用人数が増えようが追加で

金が発生することはありません。

したがって、採用人数が増えるほど、

一人当たりの採用コストは安くなります

成果報酬型(エージェント)のネットサイト

広告主(求人掲載企業)の広告掲載は

無料又は低額である。

しかし、何らかの成果

(採用・1クリック・1応募等サイトによって様々)

に対して報酬を支払っている。

したがって、求人企業は「良い人がいれば採用する」

というスタンスの企業も多い。

BIZREACH、RECRUIT DIRECT SCOUTなどは

エージェントサイトで掲載(登録)料金は

有料広告型と比較すると安価ではあるが、

1名採用毎に追加費用が発生するような仕組みになっている。

採用できる人数や何らかの成果に対して料金が変動するので、

有料広告型との媒体と比較して

どちらの採用コストが低減するかというのは判断が難しい
ところです。

求人ポータルサイト

Indeedに代表されるように、

インターネット上の求人広告と思われる情報を

プログラム利用して自動的に収集し、

求人ポータルサイトとして集めている。

自動収集なので情報量が非常に多い。

しかし、求人情報自体は別の場所に存在することもあるなど

統一性や信憑性に疑問が残る部分もある。

課金機能も有しており、

その内容は一部ブラックボックスとなってはいるが

優先表示されるなど求人効果を底上げするような機能を有している

ネットサイトまとめ

求人媒体はどれがベストというのはありません。

それぞれの特徴を理解して、その求人者・求職者にあった

媒体を選択することがベターです。

A社で効果が出なかった媒体でもB社にとっては効果がある

ということは実際にあります。

また求職者にも同様で甲さんはこの媒体で就職できたとしても

乙さんは就職できない
ケースもあります。

求人者にとって

一般論とはなりますが、

大量募集や採用難易度の低い職種を

募集するのであれば有料広告型の媒体


比較的使用しやすく効果が出る傾向にあります。

しかし、即戦力が欲しいときや

採用難易度が高い職種については

成果報酬型の媒体
でランニングコストを抑えながら

ピンポイントで採用活動を行っていくことが

成功へと繋がりやすいです。

また、求人ポータルサイトの活用については

一概に言えないところはありますが、

通年で採用活動が必要となるような

職種については一定額の課金で対応を行い、

どうしても欲しい時期や職種については

課金額を増額するなどメリハリある使い方をお勧めします。

求職者にとって

未経験職種へのチャレンジであれば

有料広告型の媒体を中心とした活動
をすると、

求人者は人数を多く採用すると

採用単価は低減するので比較的成功しやすいです。

また、経験職種で年収を上げたい場合などは

成果報酬型を中心にスカウトを受け
ように

レジメをアップするなどが有効な手段となります。

求人ポータルサイトはネット上の求人を

ひとつのサイトに集めてくれるので

情報収集やレア職種(あまり求人市場に出回らない職種)へ

活用すると効果的です。

以上の特徴を理解して使い分けてみると

求人者・求職者にとっても

ネットサイトは効果的に使用することが可能になります。

 

求人ポータルサイト徹底比較

求人ポータルサイト徹底比較

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ゼロコスト採用コンサルタント 渡瀬 暢也

ゼロコスト採用コンサルタント 渡瀬 暢也

1972年・大阪府生まれ、日本大学経済学部卒業。
「ハローワーク活用7つの鉄則」で中小建設業の採用対策と社員が辞めない労務管理をサポートする社労士。求人営業を約10年、人材派遣を10年以上経験。2009年に職業訓練(建築CAD科)事業を立ち上げ運営も担当、ハローワーク活用の就職支援で約1,000名のCAD技術者を輩出。卒業生の短期離職で、就職支援の限界を痛感。労務管理改善を目指し社労士資格取得。中小建設業の採用難対策から労務管理を行う。建設業の採用をサポートし『20代の採用は10年以上振り』と感謝の声を頂く。若者離れの業界に採用戦略で風穴を開け、従業員の未来ある環境を真剣にサポートしている。

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